ピョンチャン冬季オリンピック。見応えありましたね。時間帯も夜8時以降のLIVEが多く、オリンピック期間中はテレビの前で応援していました。最終的に日本のメダルは13個と大躍進でした。

 

 特にスピードスケートだけで6個です。前回のソチオリンピックのスピードスケートはメダルが0個でしたから、日本スケート連盟の強化策が実を結んだと言えます。

 

 今回の立役者であるスケート強化部長は、ソチ終了後を振り返り「革新的な取り組みをしないと世界ではメダルはとれないところまで落ち込んでしまった」とインタビューで答えています。

 

 その後、どのように改革していったのか。

 

 一つがナショナルチーム(NT)の創設。これまでは各選手の所属企業が練習や強化を担ってきました。それを所属の垣根を越えて、日本スケート連盟が一体強化する体制へ移行しました。

 

 NT創設では、相当な苦労があったそうです。もともとスケート界は企業色が強く、選手が取られると所属先の反発もありました。

 

 実際、一部の選手は練習方針の違いを理由にNTに不参加でした。そのような逆境の中、粘り強く理解を求め、なんとかNTを作り上げていったわけです。

 

 そして、もう一つが優秀なコーチ陣の招へい。スケート最強国のオランダ流の指導体制で、レベルアップを図りました。

 

 さらに、科学班の活躍。スケート連盟に科学班が組織化されたのは2007年度です。ソチの時には科学班はありました。しかし、その時は結果に結びつきませんでした。

 

 今回、体制が大きく変わったことで、科学班の力がいかんなく発揮できたのだと思います。

 

 このような話は何もスポーツに限ったことではありません。企業の改革にも通じる話です。

 

 部署の縦割りや利害関係を超えて、プロジェクトや改革に協力できる体制が組めているか?

 

 従来の延長線ではない新しい方法や発想を取り入れているか?

 

 上から数値目標だけを単に押し付けるのではなく、データを分析して具体的な改善策を提示できる仕組みができているか?

 

 企業の改革でも、あらためて検討してみる価値があります。

 

 また、改革方針に対して不満を言ったり、批判したりする人がいることも同じです。常に反発は起こります。それでも粘り強く改革を推進していくことが大切です。

 

 スポーツと企業の改革で違う点があるとしたら、それは改革を着手する時期でしょう。企業の場合、革新的な取り組みをしないとダメなところまで落ち込んでからでは、会社がつぶれてしまいます。

 

 スケートでも4年かかったわけです。改革は一朝一夕にはできません。今をしのぐことも大切ですが、先を見越して改革を始めることもビジネスリーダーの役割です。周りを巻き込んでいきましょう。